【2025年最新】介護ソフトのシェアランキングTOP15｜大手メーカーを徹底比較

介護ソフトは、記録業務や請求業務、ケアプラン作成、シフト管理など、介護事業所の運営に欠かせない存在です。しかし、いざ導入を検討しようとすると、「どのメーカーがいいのか」「どのソフトが多く使われているのか」など、気になるポイントがたくさん出てきますよね。

特に、導入実績が豊富でシェアの高い大手メーカーのソフトは、多くの事業所で使われているという安心感があり、選ぶ際の重要な指標のひとつになります。

今回は、2025年最新の情報をもとに、介護ソフトのシェアランキングTOP15をまとめました。各ソフトを提供している大手メーカーの特徴も徹底比較しているので、介護ソフト選びで迷っている方はぜひ参考にしてください。

介護ソフト業界で「大手メーカー」と呼ばれる会社には、明確な定義があるわけではありません。しかし、一般的には以下のいくつかの基準で判断されることが多いです。

大手メーカーと判断される基準の一つに導入実績の多さがあります。全国の介護事業所で多く利用されているソフトは、それだけシェアが高く、多様なニーズに対応してきた実績があるため、大手と認識されやすくなります。公式ホームページや業界調査で「導入件数○万件突破」などと掲載しているメーカーは、この導入数を強みとしています。

会社規模や資本金の大きさも大手かどうかを判断する目安になります。従業員数が多い企業や上場企業は、経営基盤が安定しており、開発力やサポート体制も充実していることが多いため、安心して導入できるメーカーとして選ばれやすいです。

市場シェアも大手メーカーか判断する重要な基準のひとつです。介護業界向けの市場調査で上位にランクインしているメーカーは、多くの介護事業所から選ばれている証拠であり、業界内でも知名度が高く「大手」と認識されます。

このように、介護ソフトで「大手」と呼ばれるメーカーは、導入件数・会社規模・市場シェア・知名度など、複数の要素を総合的に見て判断されることが一般的です。

ここでは、2025年7月時点で各メーカーが公表している導入件数データをもとに、介護ソフトの導入シェア率ランキングトップ15をご紹介します。このランキングは、トリケアトプスが独自に調査したもので、各メーカーが自社のホームページなどで発表している数字を参考にしています。

ただし、ここで紹介している数値は、あくまでもメーカーが自らで発表しているものです。そのため、数字が正しいかどうかをこちらで完全に確認することはできない点にはご注意ください。また、メーカーによって「導入件数」の数え方が違う場合もあります。例えば、契約事業所数をカウントしているところもあれば、アカウント発行数をカウントしている場合もあります。

あくまで参考情報として、「どんなメーカーがあって、どれくらいの規模感なのか」を知るきっかけにしていただければと思います。

※本ランキングは介護記録から請求まで一気通貫で行えるソフトをピックアップしており、国保連請求機能のみのソフトはランキングに含みません。
※導入件数のデータを公表していないメーカーは調査を行うことができないため、ランキングに含みません。

以下ではシェアランキング1位～10位までの各メーカーの特徴をご紹介します。

ほのぼのNEXTは介護保険、障がい福祉、財務や給与など、機能が充実しており、小規模事業所から大規模事業所まで対応する介護ソフトです。

確実かつスムーズな請求業務を実現し、業務効率の向上をサポートします。月遅れ処理や返戻対応、月途中の保険者変更なども簡単に行えます。さらに、実績登録やケアマネジャーへの確認、領収書の作成も可能です。

ほのぼのNEXTを運営するエヌ・デーソフトウェア株式会社は2023年2月にSOMPOグループに加入しました。資本金1億円、従業員数は単体でも543名の、比較的大手のメーカーといえます。

ワイズマンは請求業務や事務作業を効率化するワンパッケージのサポートシステムです。

予定作成や稼働状況の確認、記録作業をスムーズに行うことができ、予定をそのまま実績に反映可能です。実績が予定と異なる場合のみ修正すれば記録が完了します。

株式会社ワイズマンは昭和58年創業、資本金1億円で、同業他社の中では大手メーカーと言えます。

カイポケは、タブレットやスマホで入力した記録が、請求や各種帳票と連動し、事務作業を効率化できるソフトウェアです。さらに、スマホレンタルや口座振替など、事業所の運営に必要な機能やサービスもご利用いただけます。

複数のサービスをまとめて管理できる統合型のソリューションとしても強みがあるため、訪問介護＋居宅介護支援、通所介護＋訪問看護といった複合サービス運営を行う法人では、業務の一元化に効果的なため、事業拡大や複数サービス運営を視野に入れている法人にもおすすめです。

カイポケを運営する株式会社エス・エム・エスは2003年に設立した若い会社ですが、資本金25億5,172万円、従業員数は連結で4,528人の大規模な会社です。

カナミックは、記録から請求業務までの書類のやり取りをペーパーレス化できるクラウド型介護ソフトです。

タブレット対応の記録システムを活用し、統計や経営分析のためのデータ集計も可能です。
クラウド型サービスのため、いつでもどこでも記録や確認を簡単に行えます。さらに、利用者ごとのスケジュール管理や実績に基づく国保連請求データ・利用者請求データの作成にも対応。介護予防サービスの日割り計算もサポートしています。

WINCAREは、「様々な課題を解決し、介護の現場にイノベーションを」をコンセプトにお客様に最適なソリューションをお届けします。日々の事務作業である計画書作成や利用者スケジュール調整を効率化し、時間の有効活用を図ります。

WINCAREは富士通グループで介護・医療システム事業を担当する富士通Japan株式会社によって運営されております。富士通Japan株式会社は資本金122億2,000万円、従業員数8,800名の大手メーカーです。

ケアカルテは介護・障害福祉サービスで行われる「記録・プラン・請求」までの運営を全面的にサポートする介護ソフトです。“介護現場を知っているシステム会社”という創業以来培ってきたノウハウを活かし、AIを活用した音声記録ツールなど最新技術でお客様の「時間を生み出す」お手伝いをいたします。

株式会社ケアコネクトジャパンは1989年より介護・福祉分野に特化した製品開発を行っている介護ソフトメーカーです。平均年齢37歳の若い会社ながら、介護の現場をもっと楽にしたいという想いで運営されています。

シンプルで分かりやすい画面と操作性が特徴で、パソコンが苦手な方でも簡単に使えるソフトです。

介舟ファミリーは、現在利用中の介護ソフトからのデータ移行に対応しており、スムーズな切り替えが可能な介護ソフトです。初期の操作説明や初回の請求業務も丁寧なサポートがあるため、安心して使い始められます。

介舟ファミリーを運営する株式会社日本コンピュータコンサルタントは昭和55年に設立した歴史の長いメーカーです。本社は横浜にあり、大阪、名古屋、九州に支店があります。

まもる君クラウドは介護請求、介護記録、計画書作成など基本的な機能はもちろん、売上管理、国保連伝送等、介護事業者の業務に必要な全ての機能の一元管理が行える介護ソフトです。国保連伝送サービスを使用する場合は、国保連伝送サービス「おくる君」の利用料として月額1,100円（税抜）が別途かかります。

まもる君クラウドを運営する株式会社インタートラストは2007年設立の比較的若いメーカーで、「少子高齢化社会に最適なサービスを創出し社会貢献する」を企業理念としています。

トリケアトプスは介護・看護・障がいに対応した総合型クラウドソフトです。介護記録では日々の介護記録を入力すると実績（請求）へ連動し、自動で実施記録票などを作成します。利用者請求機能については、利用者選択方式で指定月から実績データを一括コピーできるので、毎月の事務作業が楽々こなせます。

最低220円と業界最安値で使用でき、金額の上限金額もあるので安心。中規模事業者様や、事業立ち上げの際にも最適なソフトです。実績入力や国保連請求、利用者請求はもちろん、シフト作成やアプリ連携、LIFEやケアプランデータ連携など、低価格帯の介護ソフトながら、多くの機能が付いたコスパの良い介護ソフトです。

トリケアトプスを運営する岡谷システム株式会社は、プレミア市場上場企業の岡谷鋼機株式会社の関連会社です。岡谷鋼機株式会社は寛文9年創業（創業350年）の非常に歴史の長い会社です。資本金は91億28百万円、従業員数はグループ含め6,477名の大手企業です。

直感的に使える画面や簡単入力、安定の法改正対応、手厚く安心のサポート体制が特徴の介護ソフトです。LIFEやケアプランデータ連携にも対応しています。インターネット環境がなくても利用できるインストール版とメンテナンス管理が不要のクラウド版から選択することができます。

FlowersNEXTはお客様の約5割が10年以上継続して長く利用されています。

ナーシングネットプラスワンは、リーズナブルな価格と機能が充実している点が魅力の介護ソフトです。

シンプルな操作で国保連への請求までスムーズに行えます。利用者情報の登録、サービス利用票の作成、給付管理、介護給付費請求書の作成をはじめ、計画書やモニタリング表の作成など、幅広い業務をこれ一つで対応可能です。

ナーシングネットプラスワンを運営するプラスワンソリューションズ株式会社は、株式会社LITALICOが100％株を保有している完全子会社です。株式会社LITALICOは資本金5億2823万5226、従業員数5,075名の大手企業です。

寿は、介護記録・請求・統計をオールインワンで提供する介護ソフトです。

インストール・クラウド型で利用形態を選ぶことが可能です。ベッドセンサーやバイタル測定器・ナースコールなどの各種ICT機器と連携できる点も特徴です。利用するパソコンの台数や職員数が増えた場合も料金はそのままで使用できます。

寿を運営する株式会社南日本情報処理センターは創立昭和44年の比較的歴史の長いメーカーです。従業員は417名で、鹿児島・東京・宮崎・大阪・福岡に拠点があります。

大手の介護ソフトには、他のソフトにはない安心感や強みがあります。導入実績の多さやサポート体制の充実度など、大手だからこそ提供できる価値があるのも事実です。ここでは、介護ソフトを選ぶうえで知っておきたい「大手メーカーのソフトを導入するメリット」について、わかりやすく解説していきます。

大手の介護ソフトの大きな強みは、何といっても全国各地で多数の介護事業所に導入されてきたという実績です。導入事例が多いということは、それだけ多様なサービス形態や現場の運用に対応してきた経験があり、実際の現場で「使いやすい」「業務が効率化できる」と評価されてきた証拠でもあります。

特に介護業界では、新しいシステムを導入する際、「本当に現場で使いこなせるか」「業務に支障が出ないか」という不安を感じることが多いですが、導入実績が豊富な大手ソフトであれば、同じような規模やサービス内容の事業所がすでに活用しているため安心感があります。また、事例をもとに導入サポートを提案してもらえるので、初めてのシステム導入でもスムーズに運用を開始できます。

介護ソフトを導入した後に重要なのが、わからないことがあったときやトラブルが起きたときにすぐに対応してもらえるサポート体制です。大手メーカーは全国にサポート拠点やコールセンターを設置していることが多く、電話やメールだけでなく、オンラインサポートや訪問サポートなど、多様なサポート方法を用意しています。

さらに、操作研修や定期的なフォローアップ研修が充実しているため、ITに不慣れな職員がいても安心して運用を始められます。新しい職員が入職した際も、オンライン研修やマニュアルを活用してスムーズに教育できる点は、事業所運営において大きなメリットといえるでしょう。

介護業界は3年ごとの介護報酬改定や加算制度の変更など、制度改定が頻繁に行われる業界です。制度改定時には、請求方法や加算算定要件が変わり、ソフトの仕様変更が必要になることがほとんどです。

大手の介護ソフトは、こうした制度改定情報をいち早くキャッチし、アップデート対応を迅速に行う体制を整えています。そのため、事業所としても改定内容を反映した新しいソフト環境でスムーズに請求業務を行うことができ、返戻リスクを防げるという安心感があります。

大手が提供する介護ソフトは、システムの安定稼働やセキュリティ対策にも力を入れています。個人情報や医療・介護情報を扱う介護事業所にとって、システムトラブルによるデータ消失や情報漏洩は絶対に避けたいリスクです。

大手介護ソフトはクラウドサーバーの堅牢性や通信の暗号化、アクセス権限管理、定期的なバックアップ体制などが整っているため、安心して利用できます。また、万一の災害時やトラブル発生時も、迅速な復旧体制が整っており、事業継続計画（BCP）としても信頼できる点が強みです。

大手の介護ソフトは、介護記録や請求機能だけでなく、ケアプラン作成、シフト管理、経営分析、LIFE連携、モバイル記録アプリなど、幅広い機能を備えています。さらに、事業所の拡大や多拠点展開に合わせて、追加オプションや連携システムを柔軟に導入できるため、将来的な業務拡張にも対応可能です。

また、介護ロボットや見守りセンサー、バイタル測定機器とのデータ連携機能を持つソフトも多く、介護DX推進においても大手メーカーのソフトは優位性があります。事業所の成長とともに必要となる機能を継続して追加できる点は、長く使い続けるうえで重要なポイントです。

大手介護ソフトを選ぶメリットに、撤退リスクが低いことが挙げられます。ソフトメーカーが撤退してしまうと、データ移行やシステム切り替えなど大きな負担が発生します。大手は経営基盤が安定しており、導入件数も多いため、市場から撤退する可能性が極めて低いといえます。これにより、長期的に安心して使い続けられるという点も、介護事業所にとって大きな魅力です。

介護ソフトを選ぶ際に、導入実績が多いことやメーカー規模の大きさから「とりあえず大手なら安心」と考える方も多いかもしれません。確かに大手メーカーのソフトは、機能が豊富でサポート体制も整っているため、選ばれる理由があります。

しかし、「大手だから大丈夫」という理由だけで選んでしまうのは危険です。大手メーカーのソフトを選ぶ際の注意点は以下の通りです。

大手の介護ソフトは、多様なサービス形態や加算要件に対応できるよう、多機能に作られていることが多いです。そのため、画面上の項目数や機能ボタンが多く、一見すると高機能で便利そうに見えます。しかし実際に現場で使い始めると、必要最低限の入力だけをしたい職員にとっては「どこを触ればいいかわからない」「余計なボタンが多くて迷う」と感じることもあります。

特にICT操作に慣れていない職員が多い事業所では、操作方法を覚える研修だけで多くの時間がかかり、「導入したはいいけれど、使いこなせない」という声が上がることも珍しくありません。こうなると、結局紙記録に戻ってしまったり、一部の機能しか使われなかったりと、導入コストが無駄になってしまう可能性もあります。

大手メーカーは、全国に数万件の導入事業所を抱えている場合もあり、それだけ多くの問い合わせやサポート対応が必要となります。そのため、サポート体制がしっかりしている一方で、マニュアル通りの回答しかしてもらえなかったり、対応が形式的になってしまうこともあります。

例えば「現場運用に合わせて少し帳票レイアウトを変えたい」「こういう入力方法ができないか相談したい」といった要望に対しても、「仕様上できません」で終わってしまうケースがあります。大手ソフトは安定性や信頼性が高い反面、柔軟なカスタマイズや個別対応にはあまり対応してもらえない可能性がある点には注意が必要です。

大手の介護ソフトは、開発コストや保守運営費用が高額なため、導入費用や月額利用料も高めに設定されていることが多いです。特に多機能型ソフトの場合、記録・請求・ケアプラン・シフト管理・経営分析などが一体となっているため、実際には使わない機能が多いにもかかわらず、パッケージ全体の費用を支払う必要があります。

「大手だから安心」と導入してみたものの、思ったより費用負担が大きく、結果的に運営コストを圧迫してしまうという事業所もあります。小規模事業所や訪問系サービス事業所では、必要な機能だけに絞った低コストソフトを選んだ方が、現場の運営状況には合っている場合もあります。

大手のソフトを導入すれば全ての課題が解決すると思われがちですが、実際には事業所ごとに解決したい課題は異なります。「訪問介護で簡単に記録入力したい」「通所で加算チェックを確実にしたい」など、事業所ごとの業務フローに合わせて最適化されていないと、逆に業務が非効率になることもあります。

また、大手ソフトの多機能性が活かせるのは、ある程度規模が大きく、多職種連携や拠点間共有が必要な事業所であることが多いです。小規模事業所では、使わない機能が多くオーバースペックになりやすいため、「現場が本当に求めている機能は何か」を明確にした上で選ぶことが重要です。

大手の介護ソフトを選ぶ際は以下の正しい手順に沿って、自事業所に最適な介護ソフトを選ぶようにしましょう。導入後に「思っていたより使いにくかった」「現場に合わなかった」と後悔しないためにも、ぜひ参考にしてください。

介護ソフトを選ぶ際の流れは以下の通りです。

①事業所の課題を洗い出す
②インターネットで情報収集
③資料請求を行って比較
④無料体験を利用

介護ソフトを選ぶ際に、まず最初に行うべきことは自事業所の課題を明確にすることです。ただ何となく「大手だから」「便利そうだから」「周りが導入しているから」という理由だけで選んでしまうと、実際に導入した後に「思ったより業務が楽にならない」「現場で使いにくい」という問題が起きやすくなります。

例えば、記録業務に時間がかかっているのか、請求業務でミスや返戻が多いのか、情報共有に課題があるのか、事業所ごとに解決したいポイントは異なります。まずは、現場の職員や管理者から意見を集めましょう。

この課題の洗い出しをしておくことで、「どの機能が必要なのか」「どのソフトが自事業所に合っているのか」を選ぶ基準が明確になります。逆にこのステップを飛ばしてしまうと、機能が多いだけで使いこなせないソフトを選んでしまったり、現場のニーズと合わず導入が進まない原因になってしまいます。最初にじっくりと事業所の課題と向き合い、解決すべきポイントを明確にすることが、介護ソフト選びを成功させる第一歩です。

事業所の課題を洗い出したら、次に行うべきことはインターネットでの情報収集です。「介護ソフト」や「サービス種別＋介護ソフト」で検索し、各ソフトの特徴を確認しましょう。現在、介護ソフトは多くのメーカーから販売されており、公式サイトや比較サイトを活用すれば、機能や価格、導入実績などの基本情報を簡単に調べることができます。

まずは、自事業所で解決したい課題に合ったソフトがどのメーカーから提供されているかを確認しましょう。例えば、「スマホやタブレットで簡単に記録できるか」「請求ソフトと一体型か」「ケアプラン作成機能があるか」など、自分たちの優先ポイントに注目して比較していくことが大切です。

また、メーカー公式サイトには、導入事例や利用者の声が掲載されていることが多く、実際に同じ規模やサービス形態の事業所がどのように活用しているかを知る良い参考になります。口コミサイトや介護業界のニュースサイトもチェックすると、現場目線のリアルな評価や、最新のソフト事情を知ることができます。ただし、インターネット上の情報だけで判断するのではなく、最終的には資料請求やデモ体験を通じて、実際の操作感やサポート体制まで確認することが重要です。情報収集の段階では、「気になるソフトを複数ピックアップしておく」ことを意識しましょう。

検索すると、検索結果にランキングサイトが出てくる場合があります。比較サイトのランキングを参考にすることで、介護ソフト会社から発信された情報だけでなく、客観的な視点の新たな情報収集に役立ちます。ですが、中には介護ソフト会社と利害関係があり、ランキングサイトの順位や中身が偏った情報となっている場合もあるため注意が必要です。

偏った情報に惑わされず、正確な情報を得るためには、サイトの運営元を確認することが大切です。介護ソフト会社と関係のある会社ではないか、利害関係はなく、中立の立場であるか見極めることがポイントです。

運営元を判断するのは難易度が高い場合は、1つのランキングサイトだけを参考にするのではなく、いくつかのランキングサイトを比較し、情報が正しいかどうかを確認する方法も、ランキングサイトの信憑性を確認することができます。

インターネットで気になる介護ソフトをピックアップしたら、次に行うべきは各メーカーに資料請求をして比較します。公式サイトには基本情報や機能概要が掲載されていますが、実際には載っていない細かい仕様やオプション、サポート内容、料金体系の詳細などは、資料を取り寄せないとわからないことが多くあります。

資料請求をすると、パンフレットや料金表、導入事例集、操作画面イメージなどが届き、より具体的にソフトの特徴や使用感をイメージできます。また、メーカーによっては資料請求後に電話やメールで連絡があり、事業所の規模や業態に合わせた活用方法や補助金情報などを教えてくれる場合もあります。

この段階で複数メーカーの資料を比較することで、

• 自事業所に必要な機能が備わっているか
• 操作画面が現場で使いやすいか
• サポート体制は十分か
• 費用感は予算内か

などを具体的に検討できます。ただし、資料を眺めるだけでなく、現場の職員や管理者と一緒に内容を確認し、「このソフトなら現場が楽になりそうか」「請求業務まで一元管理できるか」といった視点で比較することが大切です。資料請求は少し手間に感じるかもしれませんが、導入後に「こんなはずじゃなかった」と後悔しないためにも、選定の重要なステップといえます。

資料請求で候補を絞り込んだら、次に行いたいのが無料体験（デモ体験）の利用です。多くの介護ソフトメーカーでは、導入前に操作感を試せるよう、無料体験版やデモ環境を用意しています。パンフレットや説明だけでは、「現場で本当に使いやすいか」「操作が複雑すぎないか」といった部分はなかなか分かりません。特に介護ソフトは、日々の記録や請求業務で毎日使うものなので、現場職員が直感的に操作できるかどうかが導入成功の鍵になります。

無料体験では、

• スマホやタブレットでの入力操作
• 記録から請求までの一連の流れ
• 画面の見やすさや項目配置
• 通信速度や反応のスムーズさ

など、実際の使用環境に近い形で確認することが重要です。また、職員全員が一度は触ってみて、操作性や印象を共有することで、導入後の混乱を防ぐことができます。さらに、無料体験時にサポート担当者へ操作方法や不安点を質問してみましょう。回答の丁寧さや対応スピードは、実際に導入した後のサポート品質を見極める大きな判断材料になります。このように、無料体験を活用して現場目線で試すことで、「机上では良さそうだけど現場では使いにくい」という失敗を防ぎ、自事業所に最適なソフトを選ぶことができます。

費用や特徴、中規模事業者様向け～大規模事業者様向け、機能など、介護ソフトによって様々な特徴があります。どの介護ソフトにすべきかお悩みの事業所様に向けて、選ぶ際のポイントをご紹介いたします。

介護ソフトの利用料は5,000円～30,000円ほどと、金額に幅があります。また、初期費用がかかる場合もあります。欲しい機能に対してオーバースペックな介護ソフトを導入してコストが高くなってしまった…なんてことのないように、費用と欲しい機能を照らし合わせて、コストパフォーマンスの良い介護ソフトを選ぶようにしましょう。

介護請求に強いソフト・介護記録に強いソフトなど、介護ソフトによって特徴が異なります。導入目的に合わせた介護ソフトを選ぶようにしましょう。また、パソコン作業に不安があるため、サポートが充実している介護ソフトを選ぶ・使用したい補助金に対応しているソフトを選ぶなど、事業所に合った介護ソフトを選ぶことも大切です。また、医療や障害に対応しているのかなど、事業所の提供するサービスに合った機能があるのかを確認する必要があります。

費用が安い分、機能に制限のある介護ソフトもあります。新LIFEや・ケアプランデータ連携など、欲しい機能が付いているか確認するようにしましょう。

また、以下の機能の付いた多機能ソフトもあります。

• 勤怠管理
• シフト作成
• 経営管理
• 会計処理

多機能型ソフトは費用が高めの場合もあるため、業務に必要な機能の優先順位を明確にすることが重要です。

請求機能が無い記録ソフトでも、介護ソフトと連携することで請求業務を行うことが可能になります。
現状使用している外部機能があれば、それらと連携可能な介護記録ソフトを選択することで、更なる業務効率化に繋がります。

記録ソフトには以下のようなものがあります。

• 定期巡回・随時対応サービス業務支援システム＜スマケア＞
• 訪問介護記録アプリ＜Colibri＞
• デイサービス業務効率アプリ＜ラクウェア＞

その他、介護記録ソフトによっては、見守りシステムやナースコール、服薬管理システムと連携することも可能です。

比較サイトやSNS、公式サイトの口コミページを確認して、実際に導入した事業所の声を参考にすることがおすすめです。こうしたレビューは、サービスページの情報だけでは分からない現場での使用感や具体的なメリット・デメリットを知る手がかりになります。特に、「使いやすさ」や「解決できた課題」などの具体的な評価に注目するとよいでしょう。

例えば、「操作が直感的で職員の習得がスムーズだった」「入力作業が効率化され、現場の負担が減った」「利用者とのコミュニケーション時間が増えた」などの実体験に基づくコメントは非常に参考になります。また、同業他社がどのようなシステムを選び、どのような理由で評価しているのかを把握することで、自社のニーズに合ったソフトを絞り込む際の指針になります。

導入後の運用をスムーズにするため、サポート内容も比較しましょう。例えば以下のようなサポートがあると安心です。

• 開業支援やデータ移行支援
• 導入時の訪問サポート
• メール・電話での運用サポート

特に、日々のメールや電話でのサポートは、操作方法が分からなかったり、困った際にすぐに相談できる点で重要です。サポートの繋がりやすさや、親切に回答してくれるかなどを無料体験期間に確認するようにしましょう。

大手介護ソフトを検討していると、「導入費用はどれくらいかかるのか」「サポート体制は十分なのか」「小規模事業所でも使えるのか」など、さまざまな疑問が出てくるものです。特に初めて介護ソフトを導入する方や、これまで中小メーカーのソフトを使っていて乗り換えを検討している方にとっては、不安や分からないことも多いのではないでしょうか。

ここでは、大手介護ソフトを選ぶ際によくある質問とその回答をまとめました。導入を検討する際の参考にしてみてください。

A. 大手ソフトは多機能型であることが多いため、月額費用が数万円～十万円を超える場合もあります。導入費用として初期設定費や研修費がかかることもあり、合計で数十万円以上になることもあります。ただし、機能やサポート内容、事業所規模によって変動するため、見積もりを取って比較することが重要です。

A. はい、制度改定や加算算定要件の変更などには迅速に対応してくれることがほとんどです。大手メーカーは最新の制度情報を常にキャッチしており、アップデート対応も早いため、返戻リスクを減らせるというメリットがあります。

A. ほとんどの大手メーカーで、デモ画面の体験やオンライン説明会、無料トライアルが用意されています。
導入前に操作感や機能を確認できるため、必ず体験してから比較検討することをおすすめします。

A. 事業所の規模や導入内容によりますが、大手ソフトの場合は平均で1～3か月程度かかることが多いです。データ移行や職員研修、システム設定など準備が必要なため、導入希望時期から逆算して早めに問い合わせることが大切です。

A. 導入は可能ですが、費用面や機能面でオーバースペックになる場合もあるため注意が必要です。記録や請求だけで十分という事業所は、必要な機能に絞ったシンプルなソフトの方が現場負担が少ない場合もあります。

A. はい、多くの大手ソフトは科学的介護情報システム（LIFE）へのデータ連携やCSV出力に対応しています。ただし、対応範囲や出力形式はソフトによって異なるため、LIFE加算取得を考えている場合は事前に確認しましょう。

今回は、2025年最新の介護ソフトシェアランキングTOP15と、そのソフトを提供している大手メーカーの特徴について解説しました。

シェアの高いソフトは、実績や信頼性がある一方で、事業所の規模や業務内容によっては、必要以上の機能があったり、費用が高額になったりする場合もあります。大切なのは、ランキングだけで判断するのではなく、自事業所の課題や運営スタイルに合ったソフトを選ぶことです。今回のランキングと比較内容を参考に、ぜひ自事業所に最適な介護ソフトを選び、日々の業務効率化とサービス品質向上に役立ててください。

介護ソフトのトリケアトプスは、介護現場の負担を軽減し、効率化を行うための介護ソフトです。

上場企業の岡谷鋼機グループ企業が運営している大手メーカーであるにもかかわらず、月額最低220円～と業界最安値で利用でき、介護記録から国保連請求まで一気通貫で利用できるのはもちろん、LIFEやケアプランデータ連携など多くの機能が利用できる、コストパフォーマンスの良いソフトです。

トリケアトプスが多くの事業所に選ばれてきたポイントは以下の4つです。

トリケアトプスは、最大3ヶ月間の無料体験を実施しています。 この機会にトリケアトプスをぜひお試しください。