福祉用具貸与ソフトを徹底比較！人気4社の機能・料金・選び方【2025年最新版】

福祉用具の貸与事業では、利用者の状況に応じた提案やモニタリング、計画書作成など、多岐にわたる業務が求められます。その一方で、紙やExcelでの管理では「記録の抜け漏れ」や「事務作業の負担」が重くのしかかりがちです。そこで注目されているのが、福祉用具貸与業務に特化した介護ソフトです。

本記事では、福祉用具貸与事業所向けに提供されている人気の介護ソフト4社を比較し、それぞれの特徴や強みをわかりやすくご紹介します。導入を検討している方に向けて、選び方のポイントや注意点も解説していますので、ぜひ参考にしてください。

福祉用具貸与ソフトとは、介護保険制度のもとで提供される「福祉用具の貸与（レンタル）」サービスに特化した業務支援ソフトです。車いすや介護用ベッド、歩行器などの用具を、要介護者にレンタル提供している事業所が、全国平均貸与価格や貸与価格の上限の管理・書類作成・請求業務などを一元的に管理できる仕組みになっています。福祉用具貸与事業所は、毎月のレンタル契約を記録し、国保連への請求データを作成する必要があります。福祉用具貸与ソフトでは、国保連請求に対応した実績データの作成やCSV出力、帳票の自動作成機能などが搭載されており、複雑な請求業務の効率化が可能です。ソフトの導入により、介護職の人材不足解消や、事務作業の負担軽減、介護サービスの質の向上が期待できます。

以下ではおすすめの福祉用具貸与対応ソフトを4社を比較しています。条件に応じて事業所に合ったソフトを選んでみてください。

• 料金：月額220円～（従量課金制・220円/人サービスの場合→上限5,500円）
• システム形態：クラウド
• TAISコード管理：〇
• 計画書作成：ふくせん様式に対応
• タブレット・スマホ対応：〇

トリケアトプスは書類作成から請求まで一気通貫で効率化できる、総合型の福祉用具貸与ソフトです。トリケアトプスでは、テクノエイド協会に準拠したトリケアトプスのデータベースからTAISコード・商品を簡単に取り込み、登録が可能です。これによりTAISコードを調べる手間から開放されます。全国平均貸与価格と貸与価格の上限はトリケアトプスで一元管理し、計画実績登録時と国保連請求データ作成時に「単位数×10」が「貸与価格の上限」を超過していると警告が出るようになっています。

また、各書類間が連携しているため、手書きの際の転記の手間を大幅に削減することができます。例えば福祉用具モニタリングシートの入力の際は、福祉用具サービス計画書から利用目標と利用福祉用具を取込むことができます。納品書・引上書・実績報告書などの帳票もご用意しています。

最低220円と従量課金制の介護ソフトでも最安値で使用でき、金額の上限金額もあるので安心。小中規模事業者様や、事業立ち上げの際にも最適な介護ソフトです。

• 料金：月額16,500円（標準パック）
• システム形態：クラウド
• TAISコード管理：〇
• 計画書作成：ふくせん様式に対応
• タブレット・スマホ対応：〇

介舟ファミリーの福祉用具貸与サービスでは、計画業務から請求業務まで一元管理できます。
計画書の作成時には、自動で反映されるTAISコードを選択できるため、入力作業の効率化とミス防止に役立ちます。

また、全国公表商品一覧からテクノエイド協会の商品詳細ページにアクセスできるため、商品情報の確認もスムーズです。さらに、計画書はふくせん様式で作成可能であり、それに対応したモニタリングシートも簡単に作成できます。

• 料金：要問い合わせ
• システム形態：オンプレ・クラウド
• TAISコード管理：要問い合わせ
• 計画書作成：ふくせん様式に対応
• タブレット・スマホ対応：〇

事前確認や設置・搬入時の状況、点検・消毒、修理などの詳細な記録を残すことができるため、利用者ごとの利用状況を簡単に把握できます。また、請求についても正確で手間のかからない処理を追求しています。

ふくせん様式に対応した計画書やモニタリングシートの作成もスムーズに行えます。

• 料金：11,880円
• システム形態：クラウド
• TAISコード管理：〇
• 計画書作成：ふくせん様式に対応
• タブレット・スマホ対応：〇

クラウドサービスのため、スマートフォンやタブレットを使って外出先からでも利用できます。

計画書の作成や請求業務に必要なTAISコード、上限価格、平均価格はすべて自動で管理されます。さらに、毎月更新が必要な商品コードや、3ヵ月ごとの上限価格・平均価格の変更も自動で対応するため、複雑な管理業務を行う必要がなくなります。
介護予防サービスにも完全対応しており、標準機能として提供されるため、追加費用は不要です。利用者データを共有できるため、区分変更があった場合でも簡単に切り替えが可能で、過去の記録や計画書もスムーズに参照できます。

以下は、福祉用具貸与ソフトによく搭載されている機能です。

福祉用具貸与ソフトには機能の範囲や事業所規模、ソフトの利用方法によっていくつかの種類があります。それぞれの特徴を理解して、自事業所に最適なソフトを選ぶようにしましょう。

福祉用具貸与ソフトは請求業務のみが可能なソフトと、書類作成～請求まで一気通貫で行えるソフトがあります。ソフトの導入目的に合わせてどこまでの機能が必要か確認し、目的に合ったソフトを選ぶようにしましょう。

また、最大3/4の補助金負担を受けられるICT支援事業費補助金の要件に、記録から請求まで一気通貫のソフトであることが含まれるため、補助金を使用して訪問看護ソフトを導入する場合は補助金要件を満たすソフトかどうかも確認するようにしましょう。

ICT支援事業費補助金について詳しく知りたい方は以下の記事をご覧ください。
【令和7年最新】ICT支援事業費補助金活用で介護ソフト導入費が1/4に

福祉用具貸与ソフトは大規模事業所向けソフトと小中規模事業所向けソフトがあります。

大規模事業所向けソフトは同じ利用者が複数の施設・サービスを利用する場合にもおすすめです。また、施設間の連携・情報共有によるサービスの均質化が行えるソフトもあります。中小規模事業者向けソフトは業務に必要な国保連請求や介護記録の入力など、基本的な機能が揃っています。大規模事業所向けと比較して、対応する種類や事業施設間連携に制限があるものの、その分シンプルで使いやすく、安価なソフトが多いのも特徴です。

＜代表的な大規模事業所向け福祉用具貸与ソフト＞

• ほのぼのNEXT
• ワイズマンシステムSP
• カイポケ
• まもる君クラウド
• KANAMIC

＜代表的な中小規模事業所向け福祉用具貸与ソフト＞

• トリケアトプス
• ケア樹
• ナーシングネットプラスワン
• 介舟ファミリー
• キャンビルネオ
• かんたん介護ソフト
• 楽すけ

福祉用具貸与ソフトは「インストール型」と「クラウド型」の2種類があります。インストール型はソフトを事業所のパソコンに直接入れて使う方法です。インターネットがなくても使えますが、データはそのパソコンにしか入っていないため、他の場所からは確認できません。更新や修理は自分たちで対応する必要があり、専門の業者に頼むこともあります。

クラウド型は、インターネットを使ってソフトを利用する方法です。どこにいても、インターネットがあれば使用でき、スマホやタブレットで外出先からでも確認できます。ソフトの更新や修理はすべて提供元が行ってくれるので、事業所側で難しい設定をする必要はありません。「どこからでもアクセス可能」「初期費用を抑えられる」「常に最新機能が利用できる」「データの安全性が高い」などの理由から、近年クラウド型が主流になってきています。

福祉用具貸与ソフトを導入することで、日々の業務が格段に効率化されるだけでなく、介護保険制度に沿った正確な運用や、請求ミスの防止にもつながります。ここでは、具体的な導入メリットをご紹介します。

介護保険制度では、福祉用具ごとに貸与価格の上限が設けられており、全国平均価格を超える設定には注意が必要です。福祉用具貸与ソフトを使えば、商品ごとに設定された上限価格や平均価格が登録・管理できるため、過剰請求を防ぎつつ、適正な価格での提供が可能になります。制度改正があった際も、ソフト側で最新情報が反映されることが多く、対応もスムーズです。

福祉用具貸与ソフトを活用することで、過去のデータをソフト内ですぐに検索することができます。大量の書類の保管場所に困っているという声を事業所様からよく耳にしますが、介護ソフトを導入することで、データをソフト内に保存することができ、書類の保管場所が不要になると共に、ペーパーレス化に繋がります。

また、ソフトを導入することで実地指導の際にもソフト上で検索をかけることで、必要なデータをすぐに取り出すことができます。実地指導の際のデータの印刷は必須ではないため、実地指導員にソフト上からデータの確認をしてもらうことも可能です。

福祉用具貸与には、サービス計画書やモニタリングシートなど多くの書類が必要です。これらを手作業で作るのは大きな負担ですが、ソフトを活用すれば登録情報をもとに必要書類を自動作成できるため、作業時間を大幅に削減できます。例えば、福祉用具サービス計画書やモニタリングシートは連携されており、同じ内容は転記を行わなくても出力できるようになっており、複数の書類で同じ内容を繰り返し記載する必要がないため、効率化だけでなく、転記ミスの防止に繋がります。文例登録や音声入力記録など、さらに効率を高める機能が付いている場合もあります。

これまで手書きで行っていたために避けられなかった請求ミスも、ソフトを導入することで事前に防ぐことが可能です。例えば、期限切れの確認や、介護度の変更に伴う修正漏れなど、入力ミスがあった場合はソフトが自動で指摘してくれるため、国保連からの返戻といったトラブルの発生を減らすことができます。サービス提供実績を作成すると、ワンクリックで介護給付費明細書と請求書を作成できるため、毎月の国保連請求への伝送も楽にミスなく行えます。

介護保険制度は数年ごとに改正が行われます。制度変更に合わせて業務のやり方や帳票類を見直すのは手間がかかりますが、クラウド型の福祉用具貸与ソフトを導入していれば、制度改定に応じたアップデートが自動で行われるケースがほとんどです。事業所側が手動で更新作業を行わなくて済むため、運用負担が軽減されるだけでなく、常に最新のルールに基づいた運用が可能となり、事業所としての法令遵守体制を保ちやすくなります。

福祉用具貸与ソフトは、記録や請求、ケアプラン作成など事業所運営に欠かせない重要なツールです。しかし、種類やメーカーが多く、それぞれ機能や特徴も異なるため、「どれを選べばいいかわからない」と感じている方も多いのではないでしょうか。

ここでは、数ある福祉用具貸与ソフトの中から、自事業所の規模や業務内容、現場職員の使いやすさに合ったソフトを選ぶために押さえておきたい選び方の流れを解説します。導入後に「思っていたより使いにくかった」「現場に合わなかった」と後悔しないためにも、ぜひ参考にしてください。

福祉用具貸与ソフトを選ぶ際の流れは以下の通りです。

①事業所の課題を洗い出す
②インターネットで情報収集
③資料請求を行って比較
④無料体験を利用

福祉用具貸与ソフトを選ぶ際に、まず最初に行うべきことは自事業所の課題を明確にすることです。ただ何となく「便利そうだから」「周りが導入しているから」という理由だけで選んでしまうと、実際に導入した後に「思ったより業務が楽にならない」「現場で使いにくい」という問題が起きやすくなります。

例えば、書類作成に時間がかかっているのか、請求業務でミスや返戻が多いのか、事業所ごとに解決したいポイントは異なります。まずは、現場の職員や管理者から意見を集めましょう。

この課題の洗い出しをしておくことで、「どの機能が必要なのか」「どのソフトが自事業所に合っているのか」を選ぶ基準が明確になります。逆にこのステップを飛ばしてしまうと、機能が多いだけで使いこなせないソフトを選んでしまったり、現場のニーズと合わず導入が進まない原因になってしまいます。最初にじっくりと事業所の課題と向き合い、解決すべきポイントを明確にすることが、介護ソフト選びを成功させる第一歩です。

事業所の課題を洗い出したら、次に行うべきことはインターネットでの情報収集です。「介護ソフト」や「福祉用具貸与ソフト」で検索し、各ソフトの特徴を確認しましょう。

現在、介護ソフトは多くのメーカーから販売されており、公式サイトや比較サイトを活用すれば、機能や価格、導入実績などの基本情報を簡単に調べることができます。

まずは、自事業所で解決したい課題に合ったソフトがどのメーカーから提供されているかを確認しましょう。例えば、「スマホやタブレットからでも簡単に操作できるか」「請求ソフトと一体型か」「ケアプラン作成機能があるか」など、自分たちの優先ポイントに注目して比較していくことが大切です。

また、メーカー公式サイトには、導入事例や利用者の声が掲載されていることが多く、実際に同じ規模やサービス形態の事業所がどのように活用しているかを知る良い参考になります。口コミサイトや介護業界のニュースサイトもチェックすると、現場目線のリアルな評価や、最新のソフト事情を知ることができます。ただし、インターネット上の情報だけで判断するのではなく、最終的には資料請求やデモ体験を通じて、実際の操作感やサポート体制まで確認することが重要です。情報収集の段階では、「気になるソフトを複数ピックアップしておく」ことを意識しましょう。

検索すると、検索結果にランキングサイトが出てくる場合があります。比較サイトのランキングを参考にすることで、ソフト会社から発信された情報だけでなく、客観的な視点の新たな情報収集に役立ちます。ですが、中にはソフト会社と利害関係があり、ランキングサイトの順位や中身が偏った情報となっている場合もあるため注意が必要です。

偏った情報に惑わされず、正確な情報を得るためには、サイトの運営元を確認することが大切です。ソフト会社と関係のある会社ではないか、利害関係はなく、中立の立場であるか見極めることがポイントです。

運営元を判断するのは難易度が高い場合は、1つのランキングサイトだけを参考にするのではなく、いくつかのランキングサイトを比較し、情報が正しいかどうかを確認する方法で、ランキングサイトの信憑性を確認することができます。

インターネットで気になる介護ソフトをピックアップしたら、次に行うべきは各メーカーに資料請求をして比較します。公式サイトには基本情報や機能概要が掲載されていますが、実際には載っていない細かい仕様やオプション、サポート内容、料金体系の詳細などは、資料を取り寄せないとわからないことが多くあります。

資料請求をすると、パンフレットや料金表、導入事例集、操作画面イメージなどが届き、より具体的にソフトの特徴や使用感をイメージできます。また、メーカーによっては資料請求後に電話やメールで連絡があり、事業所の規模や業態に合わせた活用方法や補助金情報などを教えてくれる場合もあります。

この段階で複数メーカーの資料を比較することで、

• 自事業所に必要な機能が備わっているか
• 操作画面が現場で使いやすいか
• サポート体制は十分か
• 費用感は予算内か

などを具体的に検討できます。ただし、資料を眺めるだけでなく、現場の職員や管理者と一緒に内容を確認し、「このソフトなら現場が楽になりそうか」「請求業務まで一元管理できるか」といった視点で比較することが大切です。資料請求は少し手間に感じるかもしれませんが、導入後に「こんなはずじゃなかった」と後悔しないためにも、選定の重要なステップといえます。

資料請求で候補を絞り込んだら、次に行いたいのが無料体験（デモ体験）の利用です。多くの介護ソフトメーカーでは、導入前に操作感を試せるよう、無料体験版やデモ環境を用意しています。パンフレットや説明だけでは、「現場で本当に使いやすいか」「操作が複雑すぎないか」といった部分はなかなか分かりません。特に介護ソフトは、日々の記録や請求業務で毎日使うものなので、現場職員が直感的に操作できるかどうかが導入成功の鍵になります。

無料体験では、

• スマホやタブレットでの入力操作
• 記録から請求までの一連の流れ
• 画面の見やすさや項目配置
• 通信速度や反応のスムーズさ

など、実際の使用環境に近い形で確認することが重要です。また、職員全員が一度は触ってみて、操作性や印象を共有することで、導入後の混乱を防ぐことができます。さらに、無料体験時にサポート担当者へ操作方法や不安点を質問してみましょう。回答の丁寧さや対応スピードは、実際に導入した後のサポート品質を見極める大きな判断材料になります。このように、無料体験を活用して現場目線で試すことで、「机上では良さそうだけど現場では使いにくい」という失敗を防ぎ、自事業所に最適なソフトを選ぶことができます。

費用や特徴、中規模事業者様向け～大規模事業者様向け、機能など、介護ソフトによって様々な特徴があります。どの介護ソフトにすべきかお悩みの事業所様に向けて、選ぶ際のポイントをご紹介いたします。

自事業所が福祉用具貸与だけでなく、販売を行っている場合、請求書発行だけでなく販売管理機能があるソフトや、集金代行会社や銀行とのデータ連動が行えるソフトが便利です。また、保険外サービスを提供している場合、保険内だけでなく保険外サービスも合わせた請求書や領収書を作成できるかも重要です。また、在庫管理を行いたい場合にもそのような機能が付いているかなど、自事業所の提供するサービスや課題と照らし合わせてソフトを選ぶ必要があります。

より多機能なソフトを選べば良いわけではなく、機能が多いほどソフトの利用料は高くなる傾向にあるため、自事業所に必要な機能を洗い出して、事業所にとって必要な機能を満たした介護ソフトを選ぶようにしましょう。

また、パソコン作業に不安があるため、サポートが充実している介護ソフトを選ぶ・使用したい補助金に対応しているソフトを選ぶなど、事業所に合った介護ソフトを選ぶことも大切です。また、事業所で福祉用具貸与以外のサービスを提供している際は、医療や障害に対応しているのかなど、事業所の提供するサービスに合った機能があるのかを確認する必要があります。

最新版のふくせん福祉用具サービス計画書に対応していることで、日頃使い慣れた帳票類と同じ様式の計画書・モニタリングシートを作成することができます。また、計画書では、介護ソフトによって定型文があらかじめ登録されていたり、期間チェックのアラート機能がついていたり、書類同士が連携されていて転記の手間が不要になるなど、書類作成を効率化する機能が付いている場合があります。

福祉用具貸与サービスで介護ソフトを活用する際は、テクノエイド協会が公開している商品コード一覧に準拠したデータベースから検索し、TAIS/届出コード・商品等を取込み、簡単に福祉用具商品情報を登録できる介護ソフトが便利です。また、「全国平均貸与価格」や「貸与価格の上限」が管理されており、上限を超えた場合はアラートが出ることで、価格の管理が簡単に行えます。

スマホやタブレット連携が行える介護ソフトかどうかを判断するポイントは以下の通りです。

✅ 「クラウド型」の介護ソフトか
クラウド型はインターネットからソフトを使用する方法で、インターネット環境さえあればスマホやタブレットからでも使用できます。インストール型はソフトをパソコンに直接入れて使う方法のため、インストール済みのデバイスからしか使用することができません。スマホやタブレットからもソフトを使用したい場合は、「クラウド型」を選ぶようにしましょう。

✅ 専用アプリが用意されているか
訪問介護業務で使う頻度が高い介護記録はブラウザ上だけでなく、専用アプリが用意されていると、すぐに立ち上げができ、見やすい画面で入力ができます。

福祉用具貸与ソフトの利用料は5,000円～30,000円ほどと、金額に幅があります。また、初期費用がかかる場合もあります。欲しい機能に対してオーバースペックな介護ソフトを導入してコストが高くなってしまった…なんてことのないように、費用と欲しい機能を照らし合わせて、コストパフォーマンスの良い介護ソフトを選ぶようにしましょう。

複数の施設・事業を運営する、大規模事業所向け機能を搭載したタイプか、対応する種類や事業所施設間連携に制限があるものの、その分シンプルで使いやすく、安価なソフトが多い小中規模事業者向けか、事業所の規模に合わせた介護ソフトを選びましょう。

費用が安い分、機能に制限のある介護ソフトもあります。新LIFEや・ケアプランデータ連携など、欲しい機能が付いているか確認するようにしましょう。

また、以下の機能の付いた多機能ソフトもあります。

• 勤怠管理
• シフト作成
• 経営管理
• 会計処理

多機能型ソフトは費用が高めの場合もあるため、優先順位を明確にすることが重要です。

比較サイトやランキングサイト、SNSで、実際に導入した事業所の声を参考にするのがおすすめです。特に「使いやすさ」や「解決できた課題」など、具体的な評価に注目しましょう。

導入後の運用をスムーズにするため、サポート内容も比較しましょう。例えば以下のようなサポートがあると安心です。

• 開業支援やデータ移行支援
• 導入時の訪問サポート
• メール・電話での運用サポート

特に、日々のメールや電話でのサポートは、操作方法が分からなかったり、困った際にすぐに相談できる点で重要です。サポートの繋がりやすさや、親切に回答してくれるかなどを無料体験期間に確認するようにしましょう。

A. 事業所の規模や運用形態によって最適なソフトは異なりますが、国保連請求対応やモニタリングまで一元管理できるソフトが人気です。例としては「トリケアトプス」「ワイズマン」「ファーストケア」などがあり、それぞれ無料体験も用意されています。

A. はい、多くの福祉用具貸与ソフトは国保連請求に対応しています。実績入力から伝送までワンストップで処理できる機能を備えているソフトもあります。

A. はい。貸与価格の上限や全国平均価格の管理に対応したソフトもあります。上限超過があれば警告が出るなど、価格管理機能があるソフトを選ぶと、制度違反や返戻を防ぎやすくなります。

A. 小規模事業所でもソフト導入は大きなメリットがあります。特に請求業務や書類作成を手作業で行っている場合、ソフトによって大幅な作業削減が可能です。クラウド型や低価格プランがあるソフトを選べば導入しやすくなります。

A. はい、モバイル対応しているソフトも多数あります。
最近ではクラウド型の福祉用具貸与ソフトが増えており、スマートフォンやタブレットからもアクセスできる設計になっています。これにより、事業所外や訪問先などでも、書類や利用者情報の確認やモニタリングの記録入力が可能です。

ただし、すべてのソフトが完全にスマホ最適化されているとは限らないため、「レスポンシブ対応」や「アプリ提供の有無」などを確認することが大切です。

介護ソフトのトリケアトプスは、介護現場の負担を軽減し、効率化を行うための介護ソフトです。 トリケアトプスが選ばれてきたポイントは以下の4つです。